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リマーケティングとは そのメリット・デメリット、種類について

#アドテック

リマーケティングはディスプレイ広告の中でも高いパフォーマンスが期待できる手法です。

この記事では、リマーケティングがどんなものなのかをはじめとして、リマーケティングリストの必要性、リマ―ケーティングのメリットやデメリット、主な種類について解説します。

リマーケティングとは

リマーケティングはGoogle広告で運用されるディスプレイ広告のひとつで、特定のWebサイトを訪問したことのあるユーザーに対し広告を配信する手法です。

特定のWebサイトへ訪問したり利用経験があるものの、何らかの理由や経緯によって離脱してしまったユーザーを追跡することができるのがリマーケティングの特徴です。つまり、リマーケティングの目的のひとつはユーザーが再度Webサイトを訪れるよう促し、コンバージョンに結びつけることです。

このようなユーザーの追跡が求められる背景には、必ずしも訪問されるWebサイトに魅力がないからとは限りません。そもそもユーザーは比較検討を前提として行動するものであり、大半のユーザーは一度の訪問でコンバージョンすることは多くありません。そこでマーケティングにおいては比較検討されることを前提に、経路を設計しなければならずリマーケティングのような手法が必要となるのです。

リターゲティングとの違い

それでは、リマーケティングとリターゲティングはどこが違うのでしょうか。結論から言えば、その意味はほとんど同じです。

リマーケティングもリターゲティングどちらも、ユーザーの閲覧内容に合わせた広告を表示する「追従型広告」です。

細かな違いはサービスの提供元(広告の掲載先)が違うという点。リマーケティングはGoogleで、リターゲティングはYahoo!というのが両者の違いです。

リマーケティングを行う上ではリマーケティングリストの作成が必須

リマーケティングリストはWebサイトにアクセスしたユーザーのリストです。具体的にはどのユーザーをどれくらいの期間追跡するのかを定義するものとなります。

またリマーケティングリストはリマーケティングにおいて非常に重要です。リマーケティングリストの精度が高ければ質のよいユーザーを追跡することができますが、精度が低いと質の悪いユーザーを追跡してしまうことになりかねません。

つまり、リマーケティングリストは単に作成すればよいのではなく、販売しようとする商材に適している必要があります。

一方、リマーケティングリストが適切に構築されていれば、リマーケティングにより顧客獲得単価(CPA)を抑えながらもコンバージョン数を確保することができます。

リマーケティングのメリット

リマーケティングは高いパフォーマンスが得られる広告手法です。このため、具体的には次のようなメリットが挙げられます。

見込客への再アプローチが可能

リマーケティングの大きなメリットのひとつは、Webサイトへの訪問履歴のがあるが離脱したユーザー、つまり見込客に再度アプローチが可能なことです。Webサイトへ訪問したユーザーは一般的に9割はコンバージョンせずに離脱するとされます。これは冒頭でも触れたようにユーザーは比較検討を前提としているからですが、それでも一定数は時間経過とともに購入意欲を高めます。

つまり、このタイミングでリマーケティングを行えば、ユーザーの取りこぼしを防ぐことが可能です。これは通常の広告の効果が潜在層へアピールして商品やサービスの認知にとどまるのに対し、購入意欲の高いユーザーにアプローチし、効率的にコンバージョンすることができるリマーケティングの特徴ならではといえます。

新規の認知施策にチャレンジが可能

コンバージョン率の高いリマーケティングは、広告の運用における好循環をもたらします。コンバージョン率が高ければ必然的に顧客獲得単価が低下し、ユーザーへの新たな認知施策にチャレンジする余裕が生まれます。

検討期間の長い商材に効果的

高額商品など、比較検討に時間のかかる傾向がある商材ほどリマーケティングは効果的です。適度に接触し続けることにより、ユーザーのニーズが喚起されたタイミングで商材の訴求をすることができます。

リマーケティングのデメリット

リマーケティングは他のディスプレイ広告とは機能が異なるため、利用の仕方に一定の工夫が必要です。このため、デメリットも理解しておかなければなりません。

新規顧客が開拓できない

リマーケティングは新規顧客の開拓に不向きです。これは、リマーケティングがあくまで離脱したユーザーを追跡する広告だからです。つまり、リマーケティングのみの運用では、コンバージョン率と顧客獲得単価が安定する反面、コンバージョン数を向上させることはできません。

そこでリマーケティングでは他のディスプレイ広告と組み合わせることなどがベターです。

高度な運用が求められる

リマーケティングによって顧客獲得単価が担保し、コンバージョン率の高さを維持するためには高度な運用が求められます。例えばリマーケティングリストに不要なユーザーが含まれていると成果が悪化することがあります。また、他のディスプレイ広告とは用途が異なるため、運用プロセスにはリマーケティングにおける高度な発想ができる人材が必要です。

緊急性の高い商材には不向き

リマーケティングはユーザーを追跡する広告のため、緊急性の高い商材には不向きです。つまり、ユーザーがすぐにでも手に入れたい、あるいは問題を解決したいと考えているような場合にはリスティング広告のような即効性のある広告のほうが適しています。

Google広告におけるリマ―ケーティングの主な種類

Google広告で運用されるリマ―ケーティングの種類はひとつではありません。主に次の4つがあります。

標準のリマーケティング

通常リマーケティングといえば、標準のリマーケティングを指します。通常リマーケティングは、特定のWebサイトやページを訪問したユーザーを追跡し、広告を配信するものです。実際には「リマーケティングタグ」と呼ばれるコードをサイトに設置することによりリマーケティングリストが作成され、ユーザーに対し広告が配信されます。このため購入意欲の高いユーザーを限定して配信することが可能です。ただし、ユーザーのリストが少数の場合、思うような配信ができないケースもあります。

動的リマーケティング

標準のリマーケティング同様、Webサイトやページを訪問したユーザーを追跡し広告を配信します。それに加え、動的リマーケティングでは過去にユーザーが閲覧した商材の情報を収集し「フィード」と呼ばれる商品リストからシステムが自動的に広告を作成し、配信することが可能です。フィードの準備やシステムの構築は必要ですが、ユーザーごとに広告がカスタマイズされるため、クリック率やコンバージョン率の改善が見込めます。

検索広告向けリマーケティング

標準のリマーケティングのリマーケティングリストと検索キーワードを組み合わせて広告を配信するものです。設定したキーワードで検索が行われると検索結果に広告を表示します。設定したキーワードは商材と関連性が高いため、購入意欲の高いと考えられるユーザーに対して効率的に広告を配信可能です。ただし、リマーケティングリストが少ない場合、配信されないこともあります。

動画リマーケティング

YouTubeアカウントとGoogle広告のアカウントをリンクし広告を配信する機能です。これにより特定の動画を視聴したりYouTubeのチャンネルページに訪問したユーザーに対し広告を配信することができます。

また動画リマーケティングによって収集されたリストはYouTube以外のディスプレイ広告を配信する際にも活用可能です。

リマーケティングを行う際のポイント

リマーケティングは高いコンバージョン率が望めますが、実現するためにはユーザーに対して、親和性が高く、かつ追跡以前とは異なるアプローチで訴求することが大切です。

このため、例えばTOPページを訪問したユーザーに対し、汎用的なバナーによって再びTOPページへ誘導したとしてもコンバージョンに結びつく可能性は高まりません。

一方、リターゲットユーザーありきで訴求するのではなく、むしろ誘引したいと考える商材などからリマーケティングを実施した方が効果は高まる傾向にあります。

つまりリマーケティングでは「訴求内容」を決定してから「ターゲットユーザー」を選定する必要があるといっていいでしょう。

またリマーケティングはリーチしたユーザーに対して再訪問を促すことが求められるため、全段階において再度webサイトを訪問する価値を情報として提供できるかが非常に重要なポイントとなります。

リマーケティングについてのまとめ

  • リマーケティングはGoogle広告で運用されるディスプレイ広告のひとつで、ユーザーを追跡して表示する広告です。
  • リマーケティングとリターゲティングはほぼ同じ意味です。
  • リマーケティングを行う上でリマーケティングリストの作成は必須です。
  • リマーケティングのメリットは見込客への再アプローチが可能なこと、新規の認知施策にチャレンジが可能なこと、検討期間の長い商材に効果的なことなどです。
  • 一方、新規顧客が開拓できないこと、高度な運用が求められること、緊急性の高い商材には不向きなことなどがデメリットとなります。
  • リマ―ケーティングの主な種類には標準のリマーケティング、動的リマーケティング、検索広告向けリマーケティング、動画リマーケティングなどがあります。
  • リマーケティングではユーザーが再度webサイトを訪問する価値を情報として提供できることが非常に重要なポイントです。

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