求人広告とは？媒体の種類や効果を高めるポイントを紹介

2020年11月11日更新

有効求人倍率の上昇が続く現在、求職者にはありがたい状況といえますが、企業にとっては人手不足でむしろ経営が悪化するという皮肉な事態も懸念されます。

そこで、この記事では人材確保に有効な求人広告の種類や手法、効果的な活用法などを解説します。企業の採用担当として人材確保に悩んでいる方は、ぜひ最後までお読みください。

求人広告とは

そもそも求人広告とは、企業が人材を確保する手段として、Webサイトや新聞雑誌、フリーペーパーなどのメディアに自社の求人情報を広告することをいいます。

具体的には、求人する企業の業務内容と勤務地などの基本情報、給与・福利厚生などの待遇面、応募に必要な資格や経験といった雇用情報を求人媒体に掲載して、求職者を広く募集することです。

求人広告の手法

求人広告には具体的にどんな種類や方法があるのでしょうか。ここでは広告を掲載できる媒体について解説します。

紙媒体（求人情報誌）

新聞・雑誌やフリーペーパーの求人情報誌などの紙媒体は、求人広告を掲載できる最もポピュラーなメディアです。

特にフリーペーパーは駅やコンビニ、書店など多くの人々が利用する場所で配布されるので、地元企業の求人広告にうってつけのメディアといえます。

インターネットの情報サイトは、ユーザー自身が検索ワードを指定するため「プル型媒体」と呼ばれます。一方、紙媒体は広告を眺めながら「こんな求人もあるのか」という予想外の発見に通じるため「プッシュ型媒体」と呼ばれます。

このプッシュ型の広告効果は紙媒体ならではの特徴といえます。しかもフリーペーパーやチラシは無料で配布されるので、誰でも気軽に手に取ることができるのもメリットです。

企業が地元地域の住民を募集したい場合には良い効果が期待できる媒体といえるでしょう。

デメリットは、採用の可否に関係なく費用がかかること。広告の掲載期間が限られること。掲載できる情報量が少ないことなどがあげられます。

Web媒体（求人サイト）

「Web媒体」とは、インターネットを利用した情報サイトのことです。インターネットブラウザの検索エンジンを利用して複数の会社の情報を簡単に閲覧することができて、その場で応募もできるため、近年利用者が急増しています。

Web媒体のメリットは圧倒的な情報量にあります。日本全国のあらゆる企業の正社員や派遣社員、パート従業員などの雇用情報を掲載していて、雇用形態や職種のバリエーションが非常に豊富です。

最近では、暇があればすぐにできる超短期のアルバイトや、中途採用に特化した求人サイトも登場しています。

求人広告の掲載も簡単で、人材が必要になったらすぐに掲載することも可能。機能面でもスカウト・オファーなどWeb媒体ならではのシステムで、企業と求職者を結びつけることができます。

また、求人広告を紙媒体に掲載すると、追加料金なしでWeb版にも転載できる求人サービスもあります。紙媒体とWeb媒体のどちらにするか迷う場合におすすめの方法です。

デメリットとしては、求人件数が多すぎて、時間とともに他の広告に埋もれがちなことがあげられます。料金は基本的に低コストですが、契約によっては別料金がかかることも。初期費用は無料でも追加費用の確認は必須です。

SNS

Webで人気のフェイスブックやツイッター、インスタグラムなどのSNSは、求人広告の媒体としても利用できます。アメリカでは「ソーシャル・リクルーティング」と呼ばれ、多くの企業が求人に活用しています。

「ソーシャル・リクルーティング」のメリットは広告コストが低いこと。求職者とのコミュニケーションがすぐにできることなどがあります。たとえば就職希望のフォロワーにメッセージを送り、就職の意思を直接確認することも可能です。

デメリットはSNSの性質上、常に魅力的で新しい情報を発信しないとフォロワーや閲覧回数が減ってしまうことがあげられます。SNSで求人するために専任の人材が必要になるという皮肉な事態に陥ってしまう可能性もあります。

自社採用サイト

スマートフォンの普及によって、いまや求職者のほとんどが就活で企業のホームページを閲覧するといわれています。そこで企業側も自社のホームページに求人広告を掲載するケースが増えています。

自社サイトに求人広告を掲載する場合、写真や動画などを自由に掲載できるので、企業としてのアピールポイントを数多く紹介できるメリットがあります。

また求人専門サイトのようにスカウト機能を加えたり、自社のSNSとリンクして求職者と直接コミュニケーションができるのも大きなメリットのひとつです。自社媒体ですから内容や期限の制約もありません。

デメリットは自社サイトがなければ掲載できないこと。逆にいえば、自社サイトさえ開設すれば、ほぼ無料で好きなだけ求人広告を掲載できる、ということにもなります。

求人広告の効果を高めるポイント

企業が求人広告を掲載する場合、どんな広告にすれば求める人材を採用できるのでしょうか。ここでは3つのポイントについて解説します。

ターゲットの明確化

求人広告の効果を高めるポイントはまず第一に、採用計画の段階で求人ターゲットの人物像を明確化することです。自社が必要とするのはどんなスキルを保有し、どんな性格の人を望んでいるのかを掲載しなければ効果的な採用活動はできません。

人材募集の必要が生じたときにテンプレどおりの求人広告を作成するのではなく、具体的にどんな部署でどんな人材が必要とされているかを事前にしっかり確認しましょう。

部署の新設に伴う増員募集であれば、新しい部署はどんな仕事をするのか、採用者にどんな働きを期待しているかを把握する必要があります。

企業として求める人材が明確になっていないと、現場と採用担当の判断にギャップが生じて、本来求めていないような人材を採用してしまうこともあるでしょう。募集活動を開始するうえで、ターゲットを明確にすることは最も重要なプロセスです。

求人媒体の選定

それぞれの求人媒体の広告効果は、そのターゲットによって異なります。ひとつの媒体だけ募集広告を掲載すると、効果を比較できません。最初は2つ以上の媒体を利用して、それぞれの効果を測定し、次回から最適な媒体を選ぶ方法もあります。

広告費用が限られる場合は、ターゲット人材が最も利用しそうな求人媒体を選定するのがおすすめです。たとえばフリーペーパーは低コストですが、採用ターゲットが専門性の高い職種の場合は目に触れにくい可能性があります。

近年では、医療系や建築系、飲食業界など特定の業界に特化した求人サイトも増えてきています。求人広告を掲載する場合は費用対効果の高い媒体を選定することも重要なポイントのひとつです。

わかりやすい求人原稿

求人サイトや求人情報誌には多くの企業が競い合うように広告を掲載しています。求職者もさまざまな求人情報を比較するので、他社に負けない広告を打ち出さなければ優秀な人材は得られません。

かといって応募者数を増やすために、「土日休み」「残業なし」など待遇面のメリットばかりを強調すると、仕事よりも休み重視の人ばかりが応募してくることになりかねません。

同様に「未経験歓迎」というキャッチフレーズについても、一見すると魅力的ですが、経験者の関心を遠ざけることになるので、スキルの高い人材確保にはつながりません。

このように広告の戦略を誤ると希望のターゲットとはちがう応募が増えて、ほんとうに必要な人材の確保に至らず、時間とコストを無駄に消費するだけに終わってしまう結果になりかねなません。

まず自社が最もアピールしたいポイントを、キャッチコピーとして広告の見出しに記載しましょう。補足情報には伝えるべきことをわかりやすくはっきり書くこと。特に給与と仕事の内容については簡潔で具体的な表現が重要です。

求人広告ではメリットのアピールも大切ですが、誤解や誇張がないように誠実で正確な情報をわかりやすく記載することが大切です。

まとめ

・求人広告とは、企業が人材を確保する手段として、さまざまなメディアに自社の求人情報を掲載することをいいます。

・求人広告を掲載するおもなメディアとしては、新聞雑誌やフリーペーパーなどの紙媒体をはじめ、インターネットの求人サイトやSNS、企業の自社サイトなどがあります。

・人材募集に効果的な求人広告を作成するにはターゲットの明確化と適切な媒体の選択、原稿をわかりやすく作成することが大切です。