ITPの基礎知識｜Web広告に与える影響とこれまでの変遷、主な対策は？

2022年2月28日更新

ITPとは

ITP（Intelligent Tracking Prevention）とは、webサイトを閲覧するユーザーの、プライバシー保護を目的とした追跡・分析するトラッキング機能を制御する機能のことです。

サイト訪問時にブラウザに保存されるCookieの働きを制限したり、無効化や削除したりする働きをしていきます。webに関わるユーザーの知的行動（Intelligent）をトラッキング（Tracking）することを防止（Prevention）する機能というのが語源です。Apple社のブラウザである「Safari」に実装されており、使用しているユーザーのサイトトラッキングを防止しています。主に3rd Party Cookieを制御し、クロスサイトトラッキングによるデータ収集や分析に影響を与えます。

ITPが実装されることになった背景として、EUが施行したGDPRや広告を中心とした様々なアクションで、自身のプライベートデータが活用されていることにユーザーが不安を覚え、その声が大きくなっていることに対応した形です。

Google社も3rd Party Cookieの広告活用廃止を発表しており、ITPの厳格化はこの先もさらに進む予定になっています。このことにより企業にとっては、効果的なweb広告を打てなくなることや購入経路やコンバージョンの計測、リターゲティングなどに大きく影響を与えるため、対処が必要です。

特に国内ではiPhoneのシェアが多いため、結果としてITPを利用しているユーザーが多く、マーケティングに大きく影響を及ぼす形となっています。
企業側では、ITPに対応するシステムやツールを活用する対策は欠かせないものになっています。

ITPがWeb広告に与える影響

以前まで、web広告のほとんどが3rd Party Cookieの情報を活用し配信されていました。ITPでは3rd Party Cookieが無効化されるため、効果的な配信が難しくなっています。

また、3rd Party Cookieを利用したユーザーデータの収集が出来ないため、分析などに大きな影響を及ぼしてしまうのが実状です。わかりやすい部分で言うと、費用対効果が高いとされてきた「リターゲティング広告」では、大幅にリードの獲得が減少してしまいます。

上記で上げた例は一部分ですが、webサイトにおけるユーザーの行動やアクションは、マーケティングにとって必要な情報源です。効率的で効果の高いweb広告を展開するためには、情報の取得・分析が必要不可欠になります。

Web広告の表示や情報の分析ツール・システムでは、ITPにより3rd Party Cookieが制限されると大きな影響があると言えます。

ITPの最新アップデートまでの変遷

ここでは、ITPの最新アップデートまでの変遷を紹介していきます。

ITP1.0

2017年の9月に実装されたITPでは、ユーザーが最後のインタラクションから24時間が経つと3rd Party Cookieが無効化されます。
また、発行された3rd Party Cookieは、その後のインタラクションの有無に関わらず30日で削除されます。

ITP2.0

2018年9月のバージョンアップでは、ユーザーの3rd Party Cookieはすぐに無効化され30日後には同じく削除されるように変更されました。
また、4つ以上のドメインからリダイレクトされている1st Party Cookieは、3rd Party Cookieと同レベルで扱われ、無効化・削除がおこなわれます。

ITP2.1

2019年3月のバージョンアップでは、JavaScriptで生成された1st Party Cookieを最後のインタラクションから7日間で削除されるようになっています。

ITP2.2

2019年4月のバージョンアップでは、特定条件下におけるJavaScriptで生成された1st Party Cookieを最後のインタラクションから24時間で削除するように変更されました。

ITP2.3

2019年9月のバージョンアップでは、最後のインタラクションから7日間でストレージに残るデータ自体を削除します（特定条件有）。

主要各社のITPへの対応

Google

Google社、Google広告のITPへの対応は、グローバルサイトタグ・イベントスニペットタグを設定することです。
これらのタグは現状デフォルトで発行されるので、タグを設定することで対応が可能になっています。

Yahoo!

Yahoo!広告も同じくタグが最新になっていればデフォルトで対応可能です。
管理画面でタグを発行する時に「リニューアル版」「従来版」があるのでリニューアル版を選択し、サイトジェネラルタグ・コンバージョン測定補完機能タグを使用する形でタグの設置するとITPに対応できます。

Meta（旧Facebook）

Meta（Facebook広告）もタグが最新であれば対応可能です。
ただし、ドメイン認証などをおこなうことや、広告代理店を通して配信している場合などには設定が複雑なので注意が必要になります。
また、コンバージョンイベントの計測を行う場合には、「合算イベント測定の設定」が必須です。

ITPへの主な対策

アップデートのたびに測定タグを更新する

Google広告やYahoo!広告を運用している場合には、測定タグを更新するまで正常に機能しない場合があります。

正常に機能しない場合には更新することで機能するので、ITPのアップデート情報をチェックし対応することが大切になります。

Cookieに依存しない手法の最新情報を得る

今後、Cookieの存在自体がマーケティングに活用できないことになることが予想されており、マーケティングではCookieに依存しない手法が必要です。

Google社では3rd Party Cookieの代替案をとして「Privacy Sandbox」を公表するなど、その動きは活発化してます。

今後も各社、ITPへの対策や代替案をアップデートするのは必然なので、常に最新情報を得ることがITPへの対策として重要なことです。

ITP対策に対応した広告効果測定ツールを使う

広告効果測定にはツールを活用することで、効果的で効率的なマーケティングを行うことが可能です。

しかし、最新のITPに対応していなければ、正確な広告配信が行えなえず、効果の測定も必要なデータを得ることができません。

広告効果測定にはITP対策に対応したツールを活用することが必須になります。

ITP対策を行う広告効果測定ツール

ここでは、ITP対策を行う広告測定ツールを紹介していきます。

アドエビス/株式会社イルグルム

アドエビスは、ITPに対応した広告効果測定プラットフォームです。
webマーケティングにおける各種機能を活用して成果を一元管理できるように設計されています。

計測や分析をもとに、webマーケティングの各種施策を支援しながら成果を目指すことが可能です。

導入時はもちろんのこと、導入後のサポートにも定評があるので、はじめて効果測定ツール運用を検討している企業にもおすすめできます。

価格は初期費用無料で基本料金（定額）＋従量課金になっています。

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