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BitStarをメガベンチャーへの成長に導いたB2Bマーケティングツール3選、代表 渡邊拓氏も推薦

#マーケテック

本当に効果を創出できるB2Bマーケティングサービスは何か。広告配信から効果測定、SNSの運用やセミナー企画まで、様々なマーケティングツールが数多く運営されています。本記事では、実際に効果のあったサービス・導入した良いと思えたサービスを、ビジネス現場の最先端を走るスタートアップの経営者に伺いしました。マーケティング業務を効率化し、顧客へ真の価値を届けるために現場の声をお届けします。

累計30億円以上の資金調達を実現したメガベンチャー「BitStar」とは

itStar(ビットスター)は、テクノロジーを活用してインフルエンサーマーケティング支援サービスを展開ています。これまでに累計約30億円の資金調達を実施しています。主な事業は、YouTuberやTikTokerを中心としたクリエイター支援事業「BitStar Agent」、YouTubeチャンネル運営に特化したコンテンツスタジオ事業「BitStar Studio」。2021年現在で創業から7年、従業員150名、国内3拠点、取引社数約1000社の実績がある、次世代のコンテンツ産業を担うメガベンチャーとして注目の企業です。

BitStar 代表取締役社長CEO 渡邉拓(わたなべ たく)氏について

2011年慶應義塾大学大学院理工学研究科を卒業。新卒でスタートアップに入社し、新規事業の立ち上げに従事。独立後、友人のYouTuberを支援したことを転機としてBitStarを創業しました。

BitStar代表の渡邊氏に本当におすすめできる「マーケティングツール」3選を伺いました。

おすすめ1: 「メディアレーダー」400万円の受注事例もあり

メディアレーダー: https://media-radar.jp/

メディアレーダーは、企業のマーケターや経営者、広告代理店の担当者などがサイトに訪れ、情報収集のため掲載されているメディアや広告媒体の資料をダウンロードするサービスです。2021年10月時点で、6700件以上の資料が掲載されており、会員数も8万人以上です。

「普段、繋がりのもてない方々にも、自社サービスを知っていただくことができ、資料は月に約20件ほどダウンロードいただいている。認知拡大に繋がっているうえ、メディアレーダーで繋がったクライアントで400万円ほどの案件をいただいた過去実績・事例もあり、ROIも高い。」

おすすめ2:効率のよいオンライン営業を実現「デジタル甲子園」

デジタル甲子園: https://www.hh-digital.jp/d-koshien/

デジタル甲子園は、2021年9月7日から10日にかけて実施された最新のDXソリューションを紹介するオンライン展示会です。自社での活用からインフラ、ソフトウェアまで幅広くDXに携わる企業が26ブース出展。参加者は3Dアバターの姿で出展企業の担当者と商談ができるほか、様々なオンラインセミナーに参加できます。

「オンライン企業展示会として、商談用の資料をPDF、動画、URLリンクなど最適な形で展示することができる。また名刺交換機能やボイスチャット機能があるため、オンラインにも関わらず実際の展示会のように商談することが可能。また展示会でありがちなアイドルタイムや疲労感も無く、自宅やオフィスで1日中出展でき、アイドルタイムは他業務に充てることができ非常に効率的です。」

おすすめ3:自治体とのコラボーレションを実現する「官民クラウド」

官民クラウド: http://kanmincloud.com/

官民クラウドは、日本全国の自治体の課題に対し、民間企業が提案を行うためのマッチングプラットフォームです。通常のB2Bマーケティングとは異なり、行政機関に提案を行うための企画書作成支援サービスも提供しているのが特徴です。行政施策では、予算獲得を行うため、場合によっては議会や首長の承認が必要になり、官民クラウドでは意思決定フローにあった自治体とのコミュニケーションも支援します。

「全国1,724ヶ所の自治体課題データベース化しており、課題に基づいた自治体探索が可能でマッチング精度が高いものになっています。通常であれば、全くアクセスできない市町村へ、継続的に月2、3件お打合せの場を頂いております。」

顧客の組織構成を理解したコミュニケーションを実施する

BirStar渡邊氏がおすすめするB2Bマーケティングツール3選「メディアレーダー」「デジタル甲子園」「官民クラウド」は、顧客からの問い合わせを効率良く獲得し、決裁者への意思決定フローに沿ったコミュニケーションを支援しているところが特徴です。B2Cマーケティングとは違い、B2Bマーケティングでは、顧客の組織構成を理解し、決裁のフェーズにあったコミュニケーションやコンテンツを提供していくことが求められます。

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