広告効果創出の最大化に専念するためのグッドパートナー「ATOM」 、レポート作成業務を月200時間削減した例も

2022年11月26日更新

広告レポートを作成して、気付いたら1日が終わっていた。そんなことはないだろうか？クライアントごとの要望に合わせ、数多ある広告配信ツールを使い分ける必要がある広告代理店のデジタル担当者にとって、レポート作成業務は非常に手間がかかるものになっているケースが多い。本稿では広告レポート作成工数を大幅に削減するツールとして450社以上が導入している「ATOM」が提供する価値を深掘りする。SO Technologies株式会社 執行役員 和田広大氏に話を伺った。

Web広告レポート自動化ツール「ATOM」が解決する広告代理店の「不」

「まず、ATOMの効果がわかりやすい事例をお伝えします。デジタルから印刷まで支援していて、クライアント数が200社以上いる広告代理店様にATOMを導入いただきました。その会社は、クライアントの全てのデジタル広告を4~5人の少数チームで運用しています。少数精鋭のチームでは、業務効率化は必至です。もともと使っていたレポート作成ツールからATOMに乗り換えていただき、そこから、”さらに”月200時間のレポート業務作成の工数削減が実現できました。」

ATOMは、主に広告代理店のデジタル広告担当者に向けたレポート作成自動化ツールだ。元々はリスティング広告のレポート作成自動化ツールとしてスタートしてから、2021年現在では、Google、Yahoo!をはじめ、indeedやFreakOutまで、日本の主要広告媒体とデータ連携し、複数の媒体の一元管理とレポート自動化を実現している。

「広告レポート作成」を人力で行う場合、ルーティン業務が多く、人為的なミスも増えやすい。ATOMを利用すればレポート作成を自動化して工数削減が可能。そこで生まれた時間を、広告主の「効果創出」のための時間に使うことができる。広告主が求めるのはレポートではなく、効果であり、それに専念するための時間は生産性が高いものとなる。

広告代理店そして広告主に本質的な広告効果を追求してもらうため、ATOMはレポート・管理機能に特化している。多くのアカウントを持ち、多くの媒体でデジタル広告運用している会社ほど、導入後の高い効果が見込まれる。

エクセルはもういらない？オンライン上でレポートフォーマットのカスタマイズができる新機能も

「ATOMが自信を持ってご提供できるものの1つが、広告運用者の目線に立ったUI設計です。マーケティングとCSチームは、広告運用経験があるメンバーだけで組成されているので、メンバー全員が顧客の課題を自分ゴトとして理解しています。プロダクト開発も完全内製で行っているので、スピーディに機能改善を行うことできます。」

広告主毎に形式が異なることが多い広告レポートだが、ATOMでは、豊富な定型フォーマットが用意してあり、Webブラウザ上でレポートを自動生成、確認できる。定型フォーマットの利用だけでなく、レポートの形式と項目を完全カスタマイズできることもATOMの特徴である。

広告レポートをエクセルで独自に作成・管理するケースでもATOMは対応可能。オリジナルのエクセルフォーマットをATOMにアップロードすることで、エクセルで管理している項目と同様のレポートをATOM上に作成することができる。関数を組んでいる場合も、ATOM上でそのまま再現ができる。

2020年10月より新機能β版を提供しており、そのうちの1つの機能に広告運用における日々の進捗データをGoogle スプレッドシートに出力可能となる機能がある。広告主と広告代理店の間での進捗状況の共有がリアルタイムで行えるようになり、コミュニケーション工数が大きく削減できるようになった。

レポートだけでなく、進捗管理機能も備わっている。「広告主×アカウント」の情報を一覧で表示し、配信実績の状況を一元管理することもできるので、予算に対しての成果が進捗把握をするのにも便利である。表示する指標は任意で組み換えが可能。

予算超過が起きないようにアラート機能もあるので、安全な広告運用を手助けする。

プロダクトの規模が大きくなるほど、機能も増え使い方が複雑になっていくが、ATOMでは、レポート作成初心者の方でもシンプルに簡単に使える機能を開発中である。その一つとして、2021年4月にβ版の提供を始めた新たなレポート機能は、管理画面上で1からレポートフォーマットを作成できるもので、今後も随時対応広告媒体や広告指標の追加を進めていく。

日本の中小企業がデジタルマーケティングをフル活用できることを目指す

ATOMが選ばれる理由の一つは、サポートの手厚さにある。専門スタッフによる、導入時のトレーニングや電話やメールによる日々のサポートによって、導入企業が効果的にプロダクトを利用できるような体制を整えている。

現在は広告代理店の中心に導入されているATOMだが、サポート体制を充実させているのは代理店の先にいる広告主、「中小企業」を支援したいという意志の現れでもあるという。

ATOMを開発するSO Technologiesのビジョンは、
「日本中、どこでも、だれでも、カンタンに、その情熱を稼ぐ力に変えるデジタル集客プラットフォームを創る」。

日本の中小企業の多くは、「稼ぐ」ために、デジタルマーケティングを使いこなせているとは言い難い状況にあり、成長していくためには、デジタル広告の活用は欠かせないといっていいだろう。

デジタルマーケティングの「レポート機能」を担うパートナーとして、ATOMを検討してみてはいかがだろうか。「続きを知りたい」「詳しく知りたい」方は資料をダウンロードしてみてください。