試食・試飲調査を成功させるためにおさえておきたい3つの手法

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食品メーカー、飲料メーカーにとって、新商品の試食・試飲調査はつきものです。企画・開発メンバーやマーケティング部門で試食・試飲するのはもちろんのこと、リリース前に消費者調査として試食・試飲調査を行なうことも多いでしょう。調査を成功させるために最適な手法を選択しましょう。

調査の目的をはっきりさせる

試食・試飲調査に限らず、マーケティングリサーチに慣れてない方の場合、調査を実施する目的・課題がうまく整理できていないことがあります。調査結果をどう活用するかが明確に定まっていないと、調査をやっただけで終わってしまうことがあるため、調査を実施する前に、「今回の調査結果をもとに、どのようなアクションを起こすのか」を決めておくことが重要です。

試食・試飲調査を実施する目的として、「試作品のターゲットを確認したい」というケースもあります。ターゲットが絞り込めていて反応や評価を確認する目的での試食・試飲調査であれば問題ないのですが、そもそものターゲットがまだ絞り込めていない状態であれば、まずはwebアンケートでターゲティング調査を行なう必要があります。ターゲティング調査は、試食・試飲を行なわずに、デモグラ属性や趣味嗜好などでターゲットとなる層を確認していきます。

調査手法の選び方

試食・試飲調査と言っても、求めるアウトプットイメージや調査対象物により、選択すべき調査手法が異なります。一般的に、試食・試飲調査で用いられる調査手法は、会場調査・ホームユーステスト・インタビュー調査の3 種類となります。

一例ですが、大まかには下記のように分類できます。調査対象物の特徴については、“用法・用量・保存方法等で評価に個人差が生まれるかどうか”、“繰り返し評価する必要があるかどうか”などで選択すべき手法が異なります。

手法1: 会場調査

試食・試飲調査を会場調査で実施する際の最大のメリットは、「全ての対象者に同一の条件で試食・試飲をしてもらうことができる」ということです。言い換えれば、「全ての対象者に同一の条件で試飲・試食をさせなければならない」ということが最大の注意点になります。

手法2:ホームユーステスト

ホームユーステストでの試食・試飲調査は、リアルな家庭環境や生活習慣の中でテストできる一方、会場調査のように調査の現場を管理下におけないため、試食・試飲の方法や製品管理方法は、(指示をしていたとしても最終的には)調査対象者に一任してしまうことになるため注意が必要です。

できるだけ指示通りに調査に参加いただくために、試食・試飲の手順や製品管理方法、注意事項などを指示書としてまとめ、事前に把握いただいた上、参加同意をとるケースもあります。内容によっては、指示書に従って参加いただいた方へのみ謝礼をお支払いするような運用も有効です。

手法3:インタビュー調査

インタビュー調査は量的調査ではないため、会場調査やホームユーステストに比べ、調査対象者数が少なくなります。そのため、下記の点に注意しなければなりません。

デプスインタビューでは1対1、グループインタビューでは 1グループ 3~6 名程度の規模で行なわれます。複数グループ用意することもありますが、会場調査やホームユーステストのようなサンプル規模で実施することはほとんどありません。そのため、インタビュー調査で得た意見に対しては、あくまで仮説情報として扱う必要があります。定量的なエビデンスが必要な際は、会場調査やホームユーステストを実施するようにしましょう。